日本には、養子あっせんのための民間機関は数多くあるため、具体的な名称をあげることは避けますが、民間機関の取り組みはかなり多種多様となっており、基本的な年齢制限・養親として負担する費用・共働きの可否など、養子縁組を叶えたい人への条件の設定は、それぞれの機関における考え方や、取り組んだ活動から客観的に見解を並べさせていただきます。そういった各機関のバックグラウンド・歴史を省いてしまっては誤解を招きかねないという考え方によります。
 民間機関で子どもを迎えた方の多くは、それぞれが各機関のサイトなどをよく吟味し、自分から能動的に動き、自ら手に入れた情報をよく解釈し、その上で自分に合った機関とつながりを得られたという場合がよく見受けられます。民間機関において子どもを迎えたいという方は、そういった活動の仕方を指標のひとつとするべきなのではないでしょうか。
 近年では、生殖医療が発展していることもあり、子どもを望む男女にとって不妊治療を終える年齢も年々上がっているという結果もあるようです。養子縁組に関心がある方は、できるだけ早い段階で情報を得て、養子縁組について検討をするための時間と、子育てに割くための時間を確保することが必要になってくる時代かと思います。539